これまで日本企業の多くは終身雇用・年功序列と共に、メンバーシップ型雇用を採用してきました。
新型コロナウイルスを契機に、従来の雇用形態を変える動きが広がっています。
最近では、日立製作所、KDDI、日本電産、富士通、資生堂といった大手企業が「ジョブ型雇用」の導入を発表しています。
日本のこれまでの雇用形態で主流だったのは「メンバーシップ型」でした。それに対し欧米は基本的に「ジョブ型」です。日本企業においても、海外の現地法人はジョブ型を採用しているケースが多いです。
大手企業のグローバルでの人事制度の統一や、新型コロナウイルスの影響でテレワークが増える中、従来のメンバーシップ型ではマネジメントや業務遂行がしにくいことから、2020年はジョブ型雇用への注目が急速に高まりました。
今回は、メンバーシップ型、ジョブ型それぞれのメリット・デメリット、日本企業における運用の実態、ジョブ型導入による日本社会への影響について解説します。